(1) 参加ご希望の方は、参加希望者の氏名及びE-mailアドレスを記載し、電子メールの件名を【第三回肥料科学研究会】として公益財団法人肥料科学研究所にE-mailでお送り下さい。その際、研究所会議室での「対面参加」か、Zoom「オンライン参加」のどちらを希望されるかを必ずお書きください。
連絡先：kenkyusho@hiryokagaku.or.jp
(2) 申し込みされた方には、肥料科学研究所より受信確認を返信します。受信確認メールが届かない場合には肥料科学研究所へメールでお問い合わせ下さい。
(3) 受付締め切りは、11月8日（水）とします。対面参加の定員は 25 名、オンラインは 100 名とさせて頂きます。定員をオーバーした時は、受付できないことがありますので、ご了承ください。
(4) オンライン参加登録された方へは11月10日～13日を目途にオンライン参加のURLをお送りします。

内容については年刊肥料科学第45号に掲載予定です。

2020年12月施行の「肥料の配合規制の見直し」により、堆肥等の特殊肥料や土壌改良資材などを普通肥料と混合し造粒加工等が可能となる指定混合肥料が設定されました。これにより堆肥等の国内有用資源の利用促進が期待されておりますが、粒状加工等の対応にはさまざまな課題があります。また粒状加工による複合化により、今までバラバラに散布されていた資材が一度の散布で施肥可能となりましたが、実際の機械散布への対応性や施用された資材の土づくり機能がどうなのかについて各試験が開始されているところです。
本講演では現状での各課題で確認されている内容について報告させて頂きます。

　硫黄（S）は植物の必須元素であるが、日本では作物のS欠乏は稀であると考えられてきた。しかしながら、近年水稲のS不足に起因するとみられる生育抑制の事例がいくつか報告されている。水稲のS欠乏は、葉の黄化、草丈の低下、分げつの減少等の症状としてあらわれるが、土壌の可給態Sとして評価される硫酸態Sの多寡のみでこの症状を説明することができない場合がある。

　本講演では、水田土壌のS肥沃度に関して演者らがこれまで検討してきた （1）水稲の石膏施与への応答と土壌の可給態Sとの関係、（2）難溶性硫化物形成を考慮したS肥沃度評価の可能性、（3）水田土壌の可給態Sの実態等について詳しく解説する。

　アーバスキュラー菌根菌（VA菌根菌とも呼ばれる）は植物の根に共生し、リンの吸収を促進し、植物生育を改善する。そのため、アーバスキュラー菌根菌の農業資材としての利用が進められている。しかし、農業資材として普及しているとは言い難い。一方、地球史的にみるとアーバスキュラー菌根共生は、陸上植物の登場とともに共進化をしてきた古くかつ普遍的な共生系であり、基礎生物学的な面から関心が高まっている。本講演では、アーバスキュラー菌根共生の基礎から応用まで、演者のこれまでの研究を振り返りつつ、解説する。

　植物の栄養吸収機構の理解は近年大きく進んでおり、講演者らもホウ素を中心に栄養吸収に関わる輸送体の同定、栄養条件に応じた発現制御機構の解明や、数理モデルを用いた輸送の予測を進めている。これまでの研究の概要をお話し、このような研究の農業への応用の可能性について議論したい。

　資源循環型、環境保全型の農畜産業の推進には家畜ふん堆肥中肥料成分の有効利用が欠かせない。しかし、有効利用するためには、肥効の明確化、養分バランスの改善、施用時期の最適化、散布作業性の向上、広域流通への対応など、様々な技術的課題があった。講演では、こうした問題点を整理しながら、その解決を図るために取り組まれてきた研究例、および近年登場した混合堆肥複合肥料について紹介する。

2018年2月20日に『肥料科学』第39号（平成29年）が刊行されました。
平成29年度の2回の研究会で行われた講演の内容などが掲載されています。
詳しくは、「肥料科学（年刊）のご紹介」のページをご覧ください。

　土壌の有機態窒素は、窒素肥沃度の主体として重要であることはもちろん、地圏における有機物（炭素）循環の点からも注目されている。本講演では、その土壌 有機態窒素の分子化学形態について、まず、これまでの研究を史的にレビューし た後、演者らが近年行ってきた、サイズ排除高速液体クロマトグラフィー／化学 発光窒素検出法による有機態窒素のキャラクタリゼーションの結果を中心に紹介 する。さらに、土壌の有機態窒素の化学形態についての先駆的仕事を行った、明治期の土壌肥料学者鈴木重禮についても話題提供したい。

　サバンナはケッペンの気候区分において定義されている用語であり、南米やアフリカ大陸に広く分布している。南米のサバンナは現地で、セラードと呼ばれ、土壌の酸性度が高い不毛の地とみなされていたが、ブラジル政府とJICAとの長期にわたるプロジェクトにより、高い生産性を有する農業地帯へと変貌した。
　一方アフリカのサバンナには、4億ヘククールに近い農業可耕地が広がっているが、その1割程度しか利用されていない。日本政府は、作物栽培に適した気候・土壌要因を有するアフリカのサバンナ地帯に注目し、イネやマメ科作物の生産振興を通した農業を基盤とした開発プロジェクトを実施している。本講演では、このプロジェクトの中で筆者らが行った研究から得られた成果を概観し、現状と問題点を探ってみることとする。