本研究所は、肥料科学及び土壌肥沃度に関する
調査研究事業と普及啓発事業を実施し、
公開研究会の開催、年刊誌「肥料科学」の刊行と配布等の
活動を行っています。
本研究所の事業の目的と内容、役員名簿、定款については、「研究所について」をご覧ください。
| 2025.07.30研究会について |
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令和7年度第２回研究会を下記の通り、対面とオンラインで開催いたします。
日 時 2025年9月9日（火） 14:30−16:30開催方法 日本農業研究所１階会議室での対面方式と、Zoomミーティングによるオンライン配信のハイブリッド開催 テーマ 「明治期以降のわが国における水田稲作の発展を支えた土壌肥料研究 －国および都道府県農業試験場の貢献―」 講 師 木村眞人氏 （名古屋大学名誉教授） 趣旨説明 『明治期以降のわが国における水田稲作の発展を支えた土壌肥料研究は、主に国および都道府県の農業試験場によって主導され､今日に至った』 本講演の主旨は､この事実を歴史的に辿ることにある。 明治11(1878)年駒場農学校が開校､明治14年にケルネル、翌15年にフェスカを迎え、近代的な「肥料研究」の幕が上がる。駒場農学校（東京農林学校、帝国大学農科大学）の主要な功績は、近代的な「肥料研究」のわが国への導入、三要素試験法の確立、土壌肥料研究者の育成と要約され、体系的な「土壌肥料研究」は農事試験場での研究に委ねられた。 明治26年農商務省農事試験場が開設、開設当初は駒場農学校でなされた試験研究を継承・発展させるとともに、新たな研究課題が追求された。この時代、明治27年開設の富山、秋田、愛知、三重、兵庫、福岡を始めとする府県農事試験場の創設が全国各地で相次ぎ、設立当初から農商務省農事試験場と府県農事試験場の業務は、農商務省監督の下に連携しあって遂行された。 「農事試験成蹟」、「農事試験場事務功程」の通覧から、本支場で実施された多数の試験研究の実施期間と相互の関係が管見され、開設当初、明治期、大正期、昭和初期、昭和10年代、それぞれの時代を反映した試験研究が実施されたことが納得される。 なお、終戦時までの水田稲作の進歩は、化学肥料を中心とした施肥技術の発展と、地力の増進、水管理によるもので、水稲は単に収量の対象としてだけ扱われた。 戦後の水田稲作は、「米作日本一」表彰事業から寒地型稲作が暖地型稲作に優ることが明らかになり、施肥技術として基肥重点から追肥重点への変化に加え、受賞者の増収に向けたさまざまな篤農技術（栽培管理・圃場管理・水管理）が抽出・解析され、各都道府県農業試験場による現地での検証を経て、一般農家の技術として速やかに定着した。 戦後の水田稲作研究の新たな潮流は「これまで（註：戦前期）作物をたんに収量の対象としてだけ扱ってきたのに対し、戦後は土壌あるいは肥料的条件が収量にまで結果する過程の解明を主要な課題とするようになり、作物自体の栄養生理的諸性質を明らかにする立場をとるに至った」（村山、1958）ことで、生育時期ごとの栄養生理的諸性質と収量との因果関係を精査することにより、合理的な肥培管理・水管理を確立した。 戦後の水田稲作における労働生産性を飛躍的に向上させたのは、農作業の機械化に加えて、雑草・病虫害に対する各種薬剤の普及で､効率的な防除をもたらす一方、付随する薬害・土壌汚染が社会問題を引き起した。明治期以降の工業化に伴う重金属等による土壌・作物汚染、加えて戦後の水質および大気の各種汚染の水稲生育への影響も水田稲作における深刻な研究課題となり、各都道府県農業試験場が水田稲作の視点から重要な役割を果たしたことは言を待たない。 昭和38年、全国農業試験場長会では「今まで全国の都道府県農業関係試験場の業績を一括して参考にするような纏ったものがなく、その資料の蒐集に困難」したことから、全国農業試験場長会編『全国農業試験場研究業績集』（1958）、第2集（1966）、第3集（1978）を順次刊行しており、３書から、水田稲作に関する土壌肥料研究、1965年以前2514報、1966年以降1052報を見出し、それらから戦後期水田稲作の発展を支えた土壌肥料研究が、都道府県農業試験場の貢献であることを確認する。 参加方法 (1) 参加ご希望の方は、参加希望者の氏名及びE-mailアドレスを記載し、電子メールの件名を【第２回肥料科学研究会】として公益財団法人肥料科学研究所にE-mailでお送り下さい。その際、研究所会議室での「対面参加」か、Zoomによる「オンライン参加」のどちらを希望されるかを必ずお書きください。 連絡先： kenkyusho@hiryokagaku.or.jp (2) 申し込みされた方には、肥料科学研究所より受信確認を返信します。 受信確認メールが届かない場合には肥料科学研究所へメールでお問い合わせ下さい。 (3) 受付締め切りは、8月28日（木）とします。対面参加の定員は 25 名、オンラインは 100 名とさせて頂き、先着順で受け付けます。定員をオーバーした時は、受付できないことがありますので、ご了承ください。 (4) オンラインの参加登録をされた方へは9月4日〜8日を目途にオンライン参加用のURLをお送りします。 |
| 2025.06.27肥料科学48号寄稿のお願い |
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肥料科学48号（肥料科学研究所創立70周年記念号）へのご寄稿のお願い
肥料科学48号（肥料科学研究所創立70周年記念号）へのご寄稿のお願い
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| 2025.05.13研究会について |
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令和7年度第1回研究会を下記の通り、対面とオンラインで開催いたしました。
日 時 2025年7月25日（金） 14:30−16:30開催方法 日本農業研究所１階会議室での対面方式と、Zoomミーティングによるオンラインのハイブリッド開催 テーマ 「私は2050年の日本農業をどう考えたか」 講 師 三輪睿太郎氏 （元農研機構理事長、（公）大日本農会顧問） 趣旨説明 2050年、地球人口は97億人、世界の食料供給は下降し始める。日本の人口は1億人ぎりぎりまで減少する。日本の食と農はどうなるだろうか。様々な予測から与件を設定し、技術・経営・政策における人の対応を「小説風妄想、2050年の日本農業」として書いています（農林水産同友会報76,77,78号に連載）。 研究会ではこの「妄想」における、与件と人の対応に関する演者の考え方をお話しします。その妥当性について議論が深まれば、残された25年に行うべき農学者の努力というようなものが浮かび上がってくるかもしれません。 |
| 2025.07.30研究会について |
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令和7年度第２回研究会を下記の通り、対面とオンラインで開催いたします。
日 時 2025年9月9日（火） 14:30−16:30開催方法 日本農業研究所１階会議室での対面方式と、Zoomミーティングによるオンライン配信のハイブリッド開催 テーマ 「明治期以降のわが国における水田稲作の発展を支えた土壌肥料研究 －国および都道府県農業試験場の貢献―」 講 師 木村眞人氏 （名古屋大学名誉教授） 趣旨説明 『明治期以降のわが国における水田稲作の発展を支えた土壌肥料研究は、主に国および都道府県の農業試験場によって主導され､今日に至った』 本講演の主旨は､この事実を歴史的に辿ることにある。 明治11(1878)年駒場農学校が開校､明治14年にケルネル、翌15年にフェスカを迎え、近代的な「肥料研究」の幕が上がる。駒場農学校（東京農林学校、帝国大学農科大学）の主要な功績は、近代的な「肥料研究」のわが国への導入、三要素試験法の確立、土壌肥料研究者の育成と要約され、体系的な「土壌肥料研究」は農事試験場での研究に委ねられた。 明治26年農商務省農事試験場が開設、開設当初は駒場農学校でなされた試験研究を継承・発展させるとともに、新たな研究課題が追求された。この時代、明治27年開設の富山、秋田、愛知、三重、兵庫、福岡を始めとする府県農事試験場の創設が全国各地で相次ぎ、設立当初から農商務省農事試験場と府県農事試験場の業務は、農商務省監督の下に連携しあって遂行された。 「農事試験成蹟」、「農事試験場事務功程」の通覧から、本支場で実施された多数の試験研究の実施期間と相互の関係が管見され、開設当初、明治期、大正期、昭和初期、昭和10年代、それぞれの時代を反映した試験研究が実施されたことが納得される。 なお、終戦時までの水田稲作の進歩は、化学肥料を中心とした施肥技術の発展と、地力の増進、水管理によるもので、水稲は単に収量の対象としてだけ扱われた。 戦後の水田稲作は、「米作日本一」表彰事業から寒地型稲作が暖地型稲作に優ることが明らかになり、施肥技術として基肥重点から追肥重点への変化に加え、受賞者の増収に向けたさまざまな篤農技術（栽培管理・圃場管理・水管理）が抽出・解析され、各都道府県農業試験場による現地での検証を経て、一般農家の技術として速やかに定着した。 戦後の水田稲作研究の新たな潮流は「これまで（註：戦前期）作物をたんに収量の対象としてだけ扱ってきたのに対し、戦後は土壌あるいは肥料的条件が収量にまで結果する過程の解明を主要な課題とするようになり、作物自体の栄養生理的諸性質を明らかにする立場をとるに至った」（村山、1958）ことで、生育時期ごとの栄養生理的諸性質と収量との因果関係を精査することにより、合理的な肥培管理・水管理を確立した。 戦後の水田稲作における労働生産性を飛躍的に向上させたのは、農作業の機械化に加えて、雑草・病虫害に対する各種薬剤の普及で､効率的な防除をもたらす一方、付随する薬害・土壌汚染が社会問題を引き起した。明治期以降の工業化に伴う重金属等による土壌・作物汚染、加えて戦後の水質および大気の各種汚染の水稲生育への影響も水田稲作における深刻な研究課題となり、各都道府県農業試験場が水田稲作の視点から重要な役割を果たしたことは言を待たない。 昭和38年、全国農業試験場長会では「今まで全国の都道府県農業関係試験場の業績を一括して参考にするような纏ったものがなく、その資料の蒐集に困難」したことから、全国農業試験場長会編『全国農業試験場研究業績集』（1958）、第2集（1966）、第3集（1978）を順次刊行しており、３書から、水田稲作に関する土壌肥料研究、1965年以前2514報、1966年以降1052報を見出し、それらから戦後期水田稲作の発展を支えた土壌肥料研究が、都道府県農業試験場の貢献であることを確認する。 参加方法 (1) 参加ご希望の方は、参加希望者の氏名及びE-mailアドレスを記載し、電子メールの件名を【第２回肥料科学研究会】として公益財団法人肥料科学研究所にE-mailでお送り下さい。その際、研究所会議室での「対面参加」か、Zoomによる「オンライン参加」のどちらを希望されるかを必ずお書きください。 連絡先： kenkyusho@hiryokagaku.or.jp (2) 申し込みされた方には、肥料科学研究所より受信確認を返信します。 受信確認メールが届かない場合には肥料科学研究所へメールでお問い合わせ下さい。 (3) 受付締め切りは、8月28日（木）とします。対面参加の定員は 25 名、オンラインは 100 名とさせて頂き、先着順で受け付けます。定員をオーバーした時は、受付できないことがありますので、ご了承ください。 (4) オンラインの参加登録をされた方へは9月4日〜8日を目途にオンライン参加用のURLをお送りします。 |
| 2025.05.13研究会について |
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令和7年度第1回研究会を下記の通り、対面とオンラインで開催いたしました。
日 時 2025年7月25日（金） 14:30−16:30開催方法 日本農業研究所１階会議室での対面方式と、Zoomミーティングによるオンラインのハイブリッド開催 テーマ 「私は2050年の日本農業をどう考えたか」 講 師 三輪睿太郎氏 （元農研機構理事長、（公）大日本農会顧問） 趣旨説明 2050年、地球人口は97億人、世界の食料供給は下降し始める。日本の人口は1億人ぎりぎりまで減少する。日本の食と農はどうなるだろうか。様々な予測から与件を設定し、技術・経営・政策における人の対応を「小説風妄想、2050年の日本農業」として書いています（農林水産同友会報76,77,78号に連載）。 研究会ではこの「妄想」における、与件と人の対応に関する演者の考え方をお話しします。その妥当性について議論が深まれば、残された25年に行うべき農学者の努力というようなものが浮かび上がってくるかもしれません。 |
| 2024.11.22研究会について |
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令和６年度第3回研究会を下記の通り対面とオンラインで開催いたしました。
日 時 2024年11月15日（金）14:30～16:30開催方法 日本農業研究所1F会議室での対面方式と、Zoomミーティングによるオンラインのハイブリッド開催 テ ー マ 水田からのメタン発生抑制対策と硫化水素「見える化」技術の開発 講 師 白鳥 豊氏 （元 新潟県農業総合研究所 アグリ・フーズバイオ研究部長） 趣旨説明 新潟県内では、長年にわたる水田営農による土壌の酸化―還元の繰り返しにより、土壌中の鉄、マンガン、ケイ酸などの養分が減少している。特に、砂質浅耕土、老朽化水田、泥炭地等では秋落ちやイネごま葉枯れ病の発生がみられており、土壌診断に基づく土づくりの重要性が増している。さらに、鉄の減少は水田からのメタン発生や水稲に根腐れを引き起こす硫化水素の発生を助長する。そこで、稲わらの秋すき込みや中干し期間の延長、暗渠排水によるメタン発生抑制技術を開発した。さらに、銀めっき板を用いた硫化水素「見える化」技術を開発し、硫化水素の発生を生産者自らが診断して適切な栽培管理と土づくりを行うことを可能とした。 |
| 2025.04.09『肥料科学』刊行 |
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『肥料科学』第46号（2024年）が刊行されました。
2025年2月20日に『肥料科学』第46号（2024年）が刊行されました。2024年度の研究会で行われた講演会や寄稿された報文の内容が掲載されています。 詳しくは、「肥料科学（年刊）のご紹介」のページをご覧ください。 |
| 2024.02.20『肥料科学』刊行 |
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『肥料科学』第45号（2023年）が刊行されました。
2024年2月20日に『肥料科学』第45号（2023年）が刊行されました。 2023年度の研究会で行われた講演会や寄稿された報文の内容が掲載されています。 詳しくは、「肥料科学（年刊）のご紹介」のページをご覧ください。 |
| 2023.02.20『肥料科学』刊行 |
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『肥料科学』第44号（2022年）が刊行されました。
2023年2月20日に『肥料科学』第44号（2022年）が刊行されました。 2022年度の研究会で行われた講演会や寄稿された報文の内容が掲載されています。 詳しくは、「肥料科学（年刊）のご紹介」のページをご覧ください。 |
| 2025.06.27肥料科学48号寄稿のお願い |
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肥料科学48号（肥料科学研究所創立70周年記念号）へのご寄稿のお願い
肥料科学48号（肥料科学研究所創立70周年記念号）へのご寄稿のお願い
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